出講・発表実績　－　2010（平成22）年

他の地域では実効性ある連携が困難な三者（地域教育・義務教育・高校教育）を有機化しうるチャンスを活かそうと開催された合同研修会。演題は「地域の教育力・学校のキャリア教育・高校の進路指導の有機化」。小中高の管理職や若手教諭有志、教育委員会関係者、地域教育関係者、上越教育大学関係者等、137名が参加。同会の前には、県立高田高等学校でも職員研修を担当。

「連携－その先の未来へ」をテーマとする大会で「地域を日常的な学びの場に変える「学びのデザイナー」育成事業」というタイトルで発表。実体験の圧倒的な不足に起因する様々な弊害を克服するために「身近で日常的な学習プログラム」の企画・運営できる技能者の育成が急務であることを提言。あわせて、育成事業の実績や展望について披露。

■ 発表資料 PDF（全科協ＨＰ）

「中野方を受け継ぐ子どもを育むには」と題し、郷土の担い手意識を育む仕組みを地域で構築する必要性や、そのヒントとして、郷・豊夢！プロジェクトのモデル地区で開発・運用している地域教育プログラムの実例等を紹介。最後に、定住を促進するためには「郷土のために稼ぎ出す」姿勢と実力を備えた若人の育成を念頭におく必要性が高い点を強調。

■ 講演会の様子（中野方まちづくり委員会ＨＰ）

「郷土を再興する次世代を育むには？」と題し、子どもが大人になるまでのプロセス全体を俯瞰すると「ふるさとの原風景・原体験を再生」する重要性、子どもに意識変容を促すための知識や技法を地域に移植する意義や効果、「地域が喰っていく」意識や能力を高める教育の必要性を解説。そして、地域を動かすには「大人が変わる仕掛け」を構築できるかが鍵を握る点を強調。

先ごろ打ち出された「各校区の地域教育力を高める」「ブロック組織は各校区フォローに徹する」という新方針に基づく初の研修会。志望動機書や小論文を堂々と書ける高校生を育てるべき時代的要請から説き起こし、そのためには「子どもが幼少時から豊かな実体験を重ねられる環境づくり」や、広域的な教育資源を各校区に供給する中間支援組織の設立が重要となることを解説。

立志教育のために地域が果たすべき役割は「実社会で活躍する自分に子どもがリアリティを感じられるような機会を保障すること」であり、その二本柱は「大人と共汗＆共感体験を積めるようにする」こと、および「子どもが思いきり遊べる自然やコミュニティを再生する」ことと指摘。これらのポイントをふまえた実践例として、岐阜市・岩野田北地区における「まちづくり」活動を紹介。

高校むけの進路学習教材等を開発している有志（勇士）に、志望理由書や小論文を満足に書けない今日的な高校生が量産される社会的な構図を解説。自らが開発した教材等が本来の価値を発揮するためには、幼保～高校生の成育過程を俯瞰した上で、自らの範疇にとらわれず、子どもが高度な学習活動に必要な体験を幼少時から段階的に無理なく重ねられる仕組みを構築すべき必要性について言及。

子どもや若者の愛郷心を育む「ストーリー性ある社会教育プログラム」を地域が自力開発できるよう支援する必要性を説き、モデル地区でプログラムに参加している中学生の「郷土の担い手意識」が着実に向上しつつある実績を紹介した上で、全県的な普及に不可欠な「地域関係者(大人)の意識変容を促すプログラム」を導入する必要性や試行例、県立施設が果たしうる役割について言及。

パネリストと「河川環境活動・教育」分科会のコメンテーターを担当。分科会では「担い手は育っているか」と題し、水環境を伝えるために必要な教育について考える手順として、「水環境に対する県民の関心や意識」に着目し、「課題を解決できる県民の意識分布はどんな分布か？」および「現状はどんな意識分布か？」を把握した上で「意識分布を変えるために必要なアプローチ」を探る手法を紹介。

地域青少年育成会議関係者や地域コーディネーターを対象に「地域は人育ての宝庫」と題して講演。2月17日の学校教育関係者むけ講演会とほぼ同じ内容をお伝えし、今後、学校と地域が同じ土台に立って議論ができるよう留意。志ある若者が育つ地域／育ちにくい地域を対比し、地域の教育に教職的な技法を導入してプログラム化をはかる将来像についても言及。

社会教育実践研究センターと茨城県教育委員会が共催する全国研修会。分科会「地域のつながりを深める絆づくり～世代継承の循環～」で、ふるさと学習「郷・豊夢(GoHome)！プロジェクト」と題して事例発表。特に「社会教育・ふるさと素材・教職的技法」を融合するイノベーションや、この技法を活用したプログラムが中学生の「郷土の担い手意識」を高めることに成功した実践の成果について詳述。

■ レジュメ（PDF）